日本にいる私たちは、学校へ通うこと、文字の読み書き（識字）ができることが、当たり前のこととして生活しています。一方で、学習機会に恵まれない人たちが、世界にはたくさんいます。今回は「ユネスコへの寄付活動」を通して、SDGsの「目標1・貧困をなくそう」「目標4・質の高い教育をみんなに」に、関連する内容を考えてみます。

学びの機会がある国・ない国

世界的なウイルス感染症拡大により、インターネット環境を使った授業や、問題集の配布など、遠隔教育の推進が加速しました。日本の公立学校でも、タブレット授業が行われるなど、テクノロジーの活用と教育がリンクしつつあります。

一方で、世界には、文字の読み書きを学ぶ機会がないまま、大人になる人が沢山います。ユネスコ（国際連合教育科学文化機関）によると、識字力がない人は世界におよそ、”7億7300万人””（参照：日本ユネスコ協会連盟　9月8日国際識字デー）もいるとのことです。

文字が読めない、計算がわからないということは、先進国と”対等なビジネスが成り立たない”ということです。ビジネスで不利益を被れば、国としての発展が前進しません。

具体的には「アンフェアトレード（適正な価格ではない貿易）」の原因の1つとなります。

・安い賃金で農家業契約をさせられる

・土地を不利な条件で購入されてしまう

・グローバルな社会的つながりが絶たれてしまう

など、理不尽な暮らしをせざるを得なくなります。

大人がこのような働き方、不利益を被る社会では、学校教育もままなりません。日々の暮らしで精一杯で生きている状況が、次の世代にも引き継がれ「貧困が連鎖」するのです。

オンライン授業などの教育が普及するほど、教育を受けられない国の子どもたちとの学力差は開きます。識字が可能でないことは、情報社会から取り残されていく要因の1つです。彼らが大人になった時には、情報社会ゆえに、格差はさらに深刻な状況に陥ると言われています。

識字率UPのために、いま私たちに出来ること

アンフェアトレードが世界的な問題となり「フェアトレード（適正価格での貿易）」が浸透しつつあります。フェアトレードとは、先進国が発展途上国の生産物を、その生産者の生活を守るために”適正な価格”で購入することです。フェアトレードにより、生産者の労働条件や生産地の環境保護などにつながります。

今のところ、先進国が主導する形でフェアトレードが実現しています。ですが、識字率を上げない限り、発展途上国が自ら、アンフェアなのかフェアなのかを判断し、強い姿勢でグローバル社会を生き抜くことは難しいでしょう。

この連鎖を断ち切るために、私たちに出来ることの1つとして、ユネスコを通じて支援する方法があります。

ユネスコでは、次の支援を受け付けています。

・寄付によりユネスコ活動を支援

・身近なモノ（ハガキなど）により支援

・企業、団体として支援

・地域のユネスコ活動に参加するカタチでの支援

詳しくは、こちらをご覧ください。

ご参加できる支援 – 公益社団法人日本ユネスコ協会連盟 (unesco.or.jp)

このうち、私たち実践できそうな項目をピックアップしました。次のようなモノをユネスコを通して、識字率アップに役立てることができます。

・未使用ハガキ、書き損じハガキ、未使用の切手

・商品券、図書券、プリペイドカードなどの金券

・クレジットカードポイント

・ポイントサービスのポイント、マイレージ

・メルカリアプリのメルペイ残高

・遺産の寄付

など

寄付方法の詳細はこちらからご覧ください。

身近なモノで支援する – 公益社団法人日本ユネスコ協会連盟 (unesco.or.jp)

寄付といえば、ハガキや切手の認知度は高めでしょう。でも、実は「溜まっているポイント」も寄付に充てられるのですね。使わなくなったサービスの余ったポイントをSDGsにつながる活動に充てるられるとは、素敵ですね。

ひとりひとりが、少しずつアクションすることで、世界の識字率が上がり、社会の格差がなくなる日を願いたいです。